自己啓発セミナーの被害者の声がなかなか出てこない理由と対策

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前回の「信者を作って搾り取る、怪しい自己啓発セミナーの手口について」という記事に続き、今回は自己啓発セミナーの被害者に関する記事です。

自己啓発セミナーと言っても、1万円を超えないお手頃なものもあれば、10万~100万、下手すればそれ以上の詐欺ではないかと疑うような額のお金を払ってしまったという話は検索すればよく見かけますが、実際にリアルの生活ではなかなか聞くことの無い話です。

また、お金のトラブル以外にもセミナーで知り合った人に嫌がらせや出会い目的で粘着されてしまい迷惑を受けているのに、そのことを他人に相談できない人は少なくありません。

自己啓発セミナーにも、自分のメンタル面を強くするための自己啓発が主たる目的ではなく、異業種間交流会だったり、著名な登壇者を囲んだお食事会・飲み会のような目的で開催されるセミナーもあり、そのことでトラブルに巻き込まれることがあります。

しかし、実際に困っているのになぜその声が出てこないのか。なぜ誰かに相談しにくいのかについてはあまり語られることはありません。

今回は、自己啓発セミナーによる被害者の声が出にくい理由についてご説明いたします。

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自己啓発セミナーの被害の声が出にくい理由

自己啓発セミナーにハマったことで批判されるのが怖い

自己啓発セミナーにハマってしまい多額のお金をつぎ込んでしまうハメになった、という失敗談はなかなか人に相談することができないものです。

失敗した話を誰かに言ってしまうと…

  • あんな胡散臭いセミナーにウン万円払うのなんて信じられない。
  • 人を見る目が無い。
  • カモにされてしまうほどお人好しな人。

と、ただでさえ被害にあって傷ついているのに、さらに自分の自尊心を傷つけられるような言葉が返ってくることを恐れて言えなくなるのです。

また、自己啓発セミナーそのものもどこかマルチやカルト宗教に近いもの、胡散臭い情弱ビジネスや誰かを騙して儲けるというグレーなビジネスだと考えている人もいます。

そのような考え方をしている人がいるからこそ、自己啓発セミナーの被害に合ったことを無闇に主張すると、「いやいや、そんな甘い話、胡散臭い話に引っかかるお前にも原因はあっただろ?」と言われるのを恐れて、あえて黙っているということがあります。

セミナーに効果があると信じ込んだ人ほど、そのことを否定できなくなる

自己啓発セミナーは、ある人にとっては効果がある一方で、ある人には全く効果が無いということが普通に起こりえます。

ある人はまるで人生が変わった、「こんなクズな自分でも改心して気持ちを新たに頑張ろう!」と決意するほど感銘を受けるセミナーのように感じても、一方では「聞くに耐えない実につまらなく、自分の貴重な時間を無駄にしたセミナーだった」と感じることもあります。

セミナーを受けても、全員が全員、自分が出したお金と同等の価値や効果があると感じるわけではありません。

このため、傍から見れば何十万、何百万もの大金を費やしていて「ひょっとして騙されているのではないか?」と思っても、当の本人から見ればそのセミナーにはそれだけの大金に見合う価値があるものだ本気で思い込んでいるということがあります。

セミナーに信じ込みハマっている間はまだ落ち着いていますが、セミナーの効果を感じにくくなり冷静になった時に、自分が今まで費やした時間やお金が膨大になっていることに気がついて「もったいないことをした」「無駄なことをしてしまった」と自分で自分が嫌になってしまうことがあります。

しかし、人間には今まで費やしてきた時間や金銭を無駄にしたくないという心理が無意識のうちに働くので、ただ時間と金をセミナーで無駄にしてという事実を受け入れられず、なんとかして「セミナーには効果があった、いや、あったに違いない!」と強く思い込むようになります。

スマホゲーで大量に課金してゲームや課金がやめられなくなる人と同じく、費やした時間や金額が大きくなるほど、「時間と金を無駄にして現実を受け入れる」よりも「理屈をこねて費やした時間と金に意味があったと思い込む」ようにして、自然とストレスを回避するような行動を取ってしまうのです。

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真面目な人こそ辞めたときは自分を責めてしまう

自己啓発セミナーにハマってしまった人の中には、とても真面目でなんでも自分が悪い、自分が我慢すればいいと、あらゆる責任を自分で背負い込んでしまう性格の人がいます。

この性格の人は、被害にあったことを誰かに相談して共感してもらうことよりも、「被害にあった自分にも非はあるのだから反省しなければいけない」と思って、相談そのものを拒む傾向があります。

真面目なのは良いことですが、真面目すぎて必要以上にストレスを抱え混んでしまい、自分のキャパシティ以上のストレスを背負って抑うつ状態やメンタルを病んでしまうことがあります。

傍から見れば「もっと気軽に相談すればいいのに…」と思うこともありますが、真面目であるがゆえに相談する事を人に迷惑をかけることだと考えていることもあります。

人間関係が密なので辞めたあとに言い出しにくい

自己啓発セミナーには、体育会系のような友情や熱い関係を持ち込んで積極的に参加者同士で交流を行っているものがあります。

また、SNS、とくに実名制のFacebookを利用してセミナー外でも盛んに交流したり、朝活などの勉強会を開催することもあります。

「自己」啓発なのに自分一人で完結させず参加者同士の密なつながりが生むようにセッティングすることで、セミナーを途中でやめにくい雰囲気を意図的に作ることができてしまい、その仕組み利用しているセミナー主催者もいます。

その策にはまってしまうと、途中でやめにくくなるだけでなく、もしも辞めて被害を訴えようものなら、今まで交流してきた人から何かしらの不利益を被る可能性もあります。

密に交流していることで、自分の本名や連絡先、住所や出身校、職場などの個人情報も相手に知られてしまうと、被害を訴えたことで報復や嫌がらせを受けるおそれもあるので、被害の声が出にくくなるというわけです。

セミナーそのものは詐欺として立件しずらい

セミナー自体も上に述べたように、完全に価値のないものではなくある人にとっては利益があると判断されることから、詐欺としても立件しづらいという特徴があります。

実際にセミナーに行って何かしらのレクリエーションなり、勉強なりの金銭と引換のサービスを受けている以上は、悪徳だと思割れても詐欺までとはいかないと考えられるからです。

また、詐欺として問題に上げるとしてもかかった金額も個人感覚で見れば多額に思えますが、弁護士費用などを考えるとそれほど割に合わないという特徴もあります。

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怪しい自己啓発セミナーの被害にあった時の対策

twitterやFacebookなどのSNSのアカウントを削除する

もしもtwitterやFacebookなどのアカウントがセミナー参加者や主催者に知られている場合は、それらのアカウントを全て削除して、物理的に連絡が取れないようにすることです。

熱心なセミナーほど、脱落者が出ないためにリアルの人間関係をネットにも持ち込み、常に連絡ができるように気を配っていることが多くあります。

やめたセミナーから電話やメールが来ても返事をしない

SNSのアカウントをだけでなく、メールアドレスや電話番号、LINEのIDなどを使って、一度セミナーを辞めた参加者に対して連絡をとり復帰させようとする場合があります。

セミナー側もビジネスとしてやっている以上、どうしても人数が欲しい、目先のお金や欲に目がくらんでしまうことがあるのは仕方のないものです。

しかし、一度セミナーを辞めた相手に対してそこまで営業をかけるということは、冷静に見ればセミナー側に新規開拓するほどの余力がない状況、商売そのものの需要が無いという判断することもできます。

人助けや情けだと思わず、一度きっぱりと辞めてしまったセミナーからの勧誘には返事をしないように心がけましょう。

同じセミナーに行ってた人とリアルで合わないようにする

SNSや電話などで距離を取ったら、次はリアルでもセミナー参加者や主催者と接触しないようにしましょう。

セミナー関係者は積極的に行動することが多く、異業種間交流会や勉強会などの自己研鑽やスキルアップのための場に行く場合は注意が必要です。

この時にSNSで自分の本名や本性を明かさないアカウント(いわゆる裏アカ)を利用して、関係者の行動を先に調べておくことで接触を回避する方法もあります。

また、もしも運悪く出会ってしまった場合もなるべく声をかけない、会話をせずその場を立ち去るようにして、情報交換を避けるようにしましょう。

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他のセミナー参加者を助けようとしてはいけない

セミナーを辞めようとする場合は、辞めた後に「そういえば同じセミナーに参加していた○○さんは大丈夫だろうか…変な目にあっていないかな?」と思い、助けに出るような行動を取るのは控えましょう。

善意からの行動とはいえ、セミナー関係者から見れば営業妨害と判断されることがあります。

実際にセミナーで苦楽を共にした友達であっても、やめるときも友達と一緒にやめるのは難しいものですし、辞めるまでの顛末を関係者に知られて圧力をかけられれば自分にも友達にも影響が出てしまいます。

深刻な場合は警察や弁護士など第三者へ相談

セミナーを辞めたとはいえ、参加するにあたって渡した住所や電話番号、メールアドレスなどの個人情報が関係者によって漏洩されたり悪用されるということも起こりえます。

個人情報を悪用されたり、セミナーを辞めたことに対して付きまといや嫌がらせ、脅迫や金品を要求するなどの行為に及ぶ人が出てきた場合は、警察や弁護士などの第三者に相談するようにしましょう。