いわゆる、カウンセリングをメインとする心理系の資格の一種のように思われますが、一方で「資格商法」のように、資格という商品・サービスを売るためだけに、HSPが利用されているのではないかと感じることもあります。

関連記事

「資格商法」心理系・コーチング・カウンセラーの資格を取得しようとする人が気をつけたいお話

将来スクールカウンセラーやメンタルヘルスのカウンセラー、メンタルトレーナーやコーチングなどの心理やメンタルに関する仕事に就きたいという時に、

mental-kyoka.com

資格商法とは

資格商法とは、何らかの資格を取得するために高額な受講料を支払わせたり、資格を取得後に登録費や会員費と称して資格取得者から金銭を徴収するという、資格にまつわる悪徳商法のことです。

資格を取得後「資格を取得していること」を材料にして自身の活動を行なうときに、資格発行者に使用料を支払ったり、自身の売上の一部を団体に献上するといった、マルチ商法、ねずみ講、ネットワークビジネスのような仕組みを持つものもあります。

また、資格によっては、そもそもの認知度が低いあまりに、就職や転職などで材料視されるものですらなく、ただ資格にまつわる商品を、資格の取得者に売りつけるためだけに存在しているケースあります。

資格商法は「先行き不透明で不安定な世の中だからこそ手に職をつけたい」という消費者が持つ不安心理に漬け込んだ悪質なビジネスです。

しかし、そもそもで言えば「資格商法」という言葉が広まっておらず、取得者が騙されている事実に気づきにくいのが問題です。

また、資格取得時に、悪質な自己啓発セミナーに見られる洗脳・マインドコントロールを行なうことで、資格発行者及び団体に対して疑いの目を向けないように仕向けているために、被害の声が上がりにくいことも、資格商法が暗躍する一因と考えられます。

心理系の資格と資格商法の関連性

もとより、心理系の資格は

• ○○認定カウンセラー
• ○○セラピスト
• ○○式ヒーラー
• ○○認定メンタルコーチ

など、知名度がない民間団体(場合によっては個人)が発行している民間資格が多く、資格を取ったからと言って就職に有利とは呼べず、仕事に結びつくわけでもないものが目立ちます。

また、いわゆる子宮系、占い、霊視などのスピリチュアル系の資格(○○スピリチュアルカウンセラーなど)も心理系の資格の一種として分類されることもあります。

これらの資格は、高額なお金をだせば短期間で簡単に取得できる手軽な資格であるものの、スクールカウンセラーや福祉、医療などの職に就く際に有用ではなく、同じようにスピリチュアルに興味がある人同士でしか、資格の効果を発揮できていないという、資格そのものの効果が過度に限定的なのが象徴的です。

なお、一般的に心理系の仕事に求められる資格は、唯一の国家資格である公認心理士(2017年9月施工)か、民間資格の臨床心理士の二つが代表格。

そのほかにも、学校心理士、臨床発達心理士などが有名ですが、どれも大学院修了が前提で、数日や数週間で取れる手軽な資格ではありません。

HSPの資格に感じる資格商法の影

心理系の資格に関する背景について説明をしてきた上で、HSPに関する資格を見て感じる怪しさや疑わしさをまとめて説明していきます。

数日ほどの短期で取得可能である

資格を取得するための日数が、1日(数時間程度)のものであったり、数日感に渡るカリキュラムを受講すれば、資格が発行されるという手軽さが気になります。

公認心理士や臨床心理士が大学院終了過程…つまり、数年単位の時間が必要なのと比較すると、極めて短時間であるため学べることが限られます。

勉強時間に換算すると、十数時間程度の講座で取れてしまう資格が、果たしてどれだけの効果があるのか…疑問が拭えませんん。

なお、短時間で資格が取れることは、資格取得が容易さをアピールし、なるべく多くの受講者を集めるための(商売上の)戦略とも見て取れます。

資格を取得するための試験・テストが無い

公認心理士や臨床心理士資格の取得には、試験が必須です。

しかし、HSPに関する資格を調べていると、試験らしい試験が存在しておらず、受講料を払って講義を受ければ、自動的に資格が取得される仕組みが散見されます。

これは、事実上「金さえ払えば手に入る資格」と見てとれます。

ステップアップ式に複数のプランが用意してある

短期間で資格を取得できる初心者向けプランと、中・上級者向けの上位プランなど、資格取得者のニーズに合わせた複数のプランが容易されている例が目立ちます。

こうしたプラン分けは、初心者向けプランは上位プランへの客をおびき寄せるために用意した撒き餌のようなものであり、高額の上級者プランへの成約が本当の狙いだと考えられます。

また、初心者向けプランなら、多少内容が拙くとも「これは初心者向けプランなので、もっと詳しく学びたい方は上級者プランを申し込んでください」と、スムーズに契約させるための材料になり、資格に対する違和感や不自然さを覆い隠すこともできます。

こうした仕組みは、マルチ商法や自己啓発セミナーなどでも見られるもので、敷居を低くして新規参入者を集めつつ、初心者をヘビーユーザーに育てて収益効率を上げるための仕組みと言えます。

権威付け活動が目立つ

資格そのものの知名度の低さ、歴史の浅さ、漠然とした疑わしさ…など、いわゆる悪材料となるものを払拭し「この資格はクリーンで、安心できますよ」と宣伝するために、

• 背後に団体や組織がいることを宣伝する。
• 団体・団体関係者が書籍を出していることを宣伝する。
• 団体・団体関係者が上場企業や大学などの研究機関とのつながりがあると宣伝する。
• メディアや雑誌などで紹介されているを宣伝する。

など、資格に対する権威付けの活動が目立つことです。

当然ながら、上場企業とのつながりがあるからと言って、その資格が素晴らしいものだと感じるのはあくまでも錯覚に過ぎません。

書籍が出ている言っても、出版社から原稿料が出て出版されているものと、原稿料なしの自費出版とを比較した場合、どちらも「本を出した」ことには変わりないものの、その言葉を捉える意味合いが異なります。

なお、権威は言い換えれば「ブランド」のことであり、「この資格はブランドがあるから安心できる」と参加者に考えを促すために、あえて誇張して宣伝しているのだと考えることができます。

なお、権威付け活動は、権威があることでなにもかもが素晴しく感じてしまう「ハロー効果(後光効果)」を悪用しているという見方もできます。

資格取得後にどういったメリットがあるのか漠然としている

資格が取得できる講座ではあるものの、資格取得後のメリットが漠然としています。

歴史が浅い、知名度が低い民間資格が微妙なので、仕事に役立つメリットらしいメリットが乏しいので、説明不足になっているのだと考えることもできます。(そもそもHSPの概念も歴史が浅いのですが…)

なお、就職での効果に触れられていないことからで、自身がカウンセラーを名乗って、HSP専門のカウンセリング業を行いたい層に向けられて、資格を発行しているのではないかと考えることもできます。

それでもHSPの資格取得を考える場合

こうした疑問点が多い中、それでもHSPの資格を取得している人に向けては

• 様子見をする
• 資格取得者のその後を調べる
• 「特定商取引法に基づく表記」を確認する。

の、3つの方法をおすすめします。

資格商法そのものが、藁にもすがる思いで資格に過度な期待を見出している人を対象にした悪質な商売であるため、引っかからないためには、焦る気持ちを抑え時間をとって様子見をすることが肝心です。

また、資格取得者のSNSやブログなどを確認して、その資格がどのように扱われているか、取得者にとって何らかの利益があるのかを時間をかけて調べていくことも肝心です。

最後に、ネット上で資格という商品を売っている…つまり資格も一種のネットショップの商品であり、ネットショップを行うのに必要な「特定商取引法に基づく表記」の記載が義務付けられています。

特定商取引法とは「取引の公正性と消費者被害の防止を図るための法律」と言い換えることができます。

商品の売買において弱い立場にたつ購入者を守り、また販売者を明示することで商品の流通や提供を明確化していくためのものになります。

引用元：ネットショップに必要な「特定商取引法に基づく表記」とは

また、特定商取引法に基づく表記は、契約に関する支払い方法や返品の可否について記載が必須です。

とくに、契約のキャンセルに関わる情報がしっかり記載されているかについては、よく調べておくことをおすすめします。

関連記事

コーチングビジネスがネットワークビジネス、資格商法、怪しい自己啓発セミナー、と思われてしまう理由

ネット上やSNS、ブログにて 「○○団体認定■■コーチです！」 「■■コーチ△△期生です！」 とプロフィールに書いて、

mental-kyoka.com

しかし、心理系の資格について調べてみると、実にたくさんの資格が存在しており、一般的に知られていない資格や、本当に仕事や就職に有利になるのか疑問のある資格も少なからず存在しています。

心理学やメンタルに関する資格は、いわゆる「資格商法」と呼ばれる悪徳ビジネスの温床になりやすいという特徴があります。

今回は、メンタルに関する資格を取得するときに気をつけたい資格商法についてお話いたします

こちらもおすすめ

コーチングビジネスがネットワークビジネス、資格商法、怪しい自己啓発セミナー、と思われてしまう理由

ネット上やSNS、ブログにて 「○○団体認定■■コーチです！」 「■■コーチ△△期生です！」 とプロフィールに書いて、

mental-kyoka.com

HSPの資格・カウンセラーに感じる資格商法の影

繊細で敏感な気質であるHSPが、本やメディアに取り上げられて認知度が高まってきたこともあってか、HSPに関する資格の存在をネットで検索してい

mental-kyoka.com

メンタルに関する「…おや？」と思う資格について

インターネット・SNSではメンタルや心理学に関連する様々な資格が存在しています。

例えば

• ○○カウンセラー
• ○○コーチング
• メンタル○○協会認定講師
• ○○セラピスト

など、メンタルトレーニングやカウンセリングに関わる仕事に就くには、あたかもその資格を取得するために多額の費用を出して、専門の講座を受講しなければいけないと考えている人もいます。

しかし、心理関係の仕事…例えば、スクールカウンセラーのような専門的な心理職に就くために規定・推奨される資格はほぼ「臨床心理士(民間資格)」のみです。臨床心理士の資格を取るためには、大学院を出ていることが必須となります。

なお、臨床心理士以外には「学校心理士」や「臨床発達心理士」などの資格であれば、スクールカウンセラーの採用に有効であることもありますが、どちらも大学院を修了していることが必須です。

加えて、2017年からは「公認心理師」という日本で初めてとなる心理職の国家資格が施工。公認心理士は心理学系の大学と大学院を修了していることが資格取得に必須となっています。

そのため、現在公認心理士以外の心理系の資格は、全て民間資格というのが実情です。

メンタルに関する資格と資格商法について

「○○カウンセラー」ネットでよく見かける心理系の資格には、心理学系の大学や大学院に通わず、独自の高額セミナーや通信講座を受けることで資格が取れる、就職に有利であると宣伝しているものも多く見かけます。

「○○セラピスト」「○○コーチング」などの民間資格の中には、就職や採用に必ずしも有利になるとは限らない、また資格そのものの実態が知られていないということもあります。

そして心理やメンタルに関する資格は、資格商法の温床としても有名であり、資格取得のために高額な受講費用や登録料を払い続ける、資格を取得しても資格を発行した団体以外からの仕事につながらないなどの損害を受けることがあります。

とくに学校や医療などにおけるメンタルに関する仕事ではなく、企業向けのカウンセラー、復職や転職に関するカウンセラー、スポーツ選手向けのメンタルトレーナー、健康に関するビジネスに関するカウンセラーなどの分野で、歴史が浅く権威が乏しい独自の資格が発行される傾向があります。

資格商法と思われる資格の特徴

専門分野なのをいいことに、教材や受講料を高額に設定して販売させる。

メンタルに関する仕事と言っても、企業向けの仕事なのか、スポーツ選手向けの仕事なのか、年齢層、対象となるターゲットによって求められるスキルは異なってきます。

そのため、普通に書店で売っている心理学やメンタルに関する本には載っていない専門的な知識を学べる、独自のスキルを学べると称して販売価格を高額にする傾向があります。

もちろん、払った価格に見合うだけの内容があれば問題はありませんが、資格商法と呼ばれる資格の多くはネットで調べれば載っていることであったり、ポエムのように掴みどろこのない文章、オカルトや科学的な裏付けが乏しいという特徴があります。

資格取得後の仕事や将来像を過度に強調して表現する

「この資格を取得すれば絶対仕事に役立ちます！」「100％実績をお約束します！」などの、資格取得後の将来がまるで確実であるかのような謳い文句で資格取得を進めるケースです。

この場合で多いのが、資格を無事に取得してもその後の仕事が資格発行者および団体から斡旋された仕事のみというケースが多く見られます。

発行している資格そのものに権威も価値も乏しいので、資格発行者以外からの仕事に繋がらないので、自分達で少ない仕事を回し合っているという状態になります。

「資格を取れなければその仕事に就けない」と不安を煽る

「メンタルに関するこの仕事に就きたいのなら、必ずこの資格を取得しなければいけない」と不安を煽るような言葉で、資格の取得希望者のメンタルを揺さぶり、セミナーや教材の契約を急かすケースです。

その他にも

• 数年後には教材費の値上げをするので資格を取るなら今がお得！
• 資格に必要なセミナーの残席は少ないので、早めに予約しないと資格が取れななくなります。
• メンタルに関する仕事をしている○○さんもこの資格を持っています！

などの謳い文句で受講希望者の気持ちを煽って、今すぐにでも契約しなければいけないという雰囲気を作るのが特徴的です。

権威付けのための活動が多い

資格には仕事や就職に役に立つ、転職の際に必要になるなどの「権威」があります。

歴史が長いものや国家資格のように国から資格としての権威を認められているものほど、権威が強い資格となり、資格取得のために

しかし資格として歴史が浅く、一般的に知られていないものほど、資格として権威を付けるために以下のような活動を行うことがあります。

• 資格発行者が本を出版する。
• 有名人や芸能人も勉強している、セミナーに受講・参加したと宣伝する。
• 「○○協会認定」など公的なものから認められていることを強調する。
• ある資格に関する団体を自ら設立して、広報活動を行う。
• 資格取得者によって、資格そのものの宣伝・広報活動や、資格発行者を褒め称えるよう活動を行う。(例：「○○さんのところで勉強して■■という資格を取ったら、仕事に繋がりました！」など)

とくにメンタルに関する歴史の浅い資格は、発案者が権威付けのために、自らが書いた本を売るというケースは多くなります。

本を出版した場合も「重版がかかりました！」「著名人や有名人の方にも購入していただきました！」などと宣伝して、自分が発行している資格に興味を持つ人や受講者を増やすための宣伝活動が多いのも特徴の一つです。

メンタルに関する民間資格を見抜くためにできること

資格発行者・団体の経歴や活動を調べる

資格を発行している発行者、および団体の詳しい経歴や活動について調べることで、資格そのものがさほど効果がなく資格商法をしているのではないかと判断することができます。

上に述べたように権威付けのための活動が多く見つかれば、その資格は社会的に見て権威に乏しく認知されていないと考えることができます。

また、資格発行者や団体がSNSやブログ、youtubeなどで活動を行っている場合もそれらの情報に目を通すようにしましょう。

SNSの更新が途中で止まっている、逆にいいねやRT、フォロワー数などが過度に多い場合は、フォロワーやいいねを現金で買っている可能性があり、SNS上でも権威付けのための活動に四年がないということで、その資格が意図的に権威を付けなければならないほど毛にが低く価値が乏しいと判断することができます。

資格取得者の経歴や活動を調べる

資格発行者だけなく、資格を取得した人の活動も同時に調べていくという方法です。

資格名や資格発行者・団体の名前で検索して引っかかった人のブログやSNSのアカウント、youtubeなどにアップされた情報を調べていくことが効果的です。

また、資格取得者が現在どのような仕事をしているのかなどの、具体的な仕事に関わることについても深く調べるようにしましょう。

資格を取得しても、実際に仕事に結びつくような情報が全く見られない、また上に述べたように資格発行者からのコネを使った仕事しか成果が見られないのであれば、資格を取得してもあまり就職や採用の好材料としては見られていないと判断するのが妥当です。

資格取得希望者の行動を調べる

資格商法そのものが、自分でよく調べず「この資格を取得すれば仕事にありつける」という甘い考えをしている騙されやすい人、メディアリテラシーの無い人を狙ったビジネスの側面を持つので、資格希望者の声や活動が見られるのであれば、それらに目を通すことが重要です。

資格発行者が自前のSNSやブログなどで情報発信をしている際に、「どうしたら資格が取得できますか？」というように資格取得を希望する人のコメントがついているのを見かければ、その人のアカウントを辿り情報を収集することが大事です。

また、資格取得希望者が

• 不安を煽られ決断を急かされている。
• 自分の将来(主に仕事面)で不安があり冷静な判断ができない状態である

と感じた場合は、その資格を取得することを一度冷静になって考え直すのがいいでしょう。

また、取得希望者のアカウントを調べるとマルチ商法やねずみ講などの悪徳商法にも手を出しているというケースがあります。

マルチ商法も資格商法と同じように、一般では売れないような高額な商品を言葉巧みに騙して売りつけるビジネスであり、資格商法のトリックを見抜けない人が騙されやすい悪徳商法の一種です。

騙されやすい人ほど資格商法やマルチ商法などの不安などで煽った商売に弱い傾向があり、マルチから資格商法…次はスピリチュアル商法と渡り歩く傾向があります。

もちろん、これは資格取得後の人でもよく見かける行動であり、あらゆるビジネスにハマる人を見かけた場合は、資格取得そのものについて考え直す、あるいは距離を取って関わらないようにするのが良いでしょう。